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ADHD治療の現在

日本はADHD治療の「先進国」?「後進国」?

日本でもよく耳にするようになったADHD。
世界的に見て日本での治療水準は進んでいるほうだといえます。

ADHDへの取り組みは、世界ではアメリカがリードしています。 しかし日本の医学界でもADHDの認知は進んできており、治療に関しては両国に大きな差はありません。

ただし、ADHDを社会の中で受け入れる体制については、まだまだアメリカに追いついていないのが現状です。 日本では、アメリカに比べてADHDへの気づきが遅く、気づいても認めたくないという雰囲気かあるようです。 先生や保護者のADHDへの認知も、アメリカのほうが進んでいます。

アメリカでは、1980年にアメリカ精神医学会の精神疾患の診断基準「DSM-W」にADD(注意欠陥障害)が登場しています。 1994年には「DSM‐W」に、ADHDが明記されました。 一方、日本では文部科学省が、ADHD、LD(学習障害)の全国実態調査を初めて行ったのは2002年のことです。 その後、特別支援学級の設置が推進されるなど、体制が整えられつつあります。


世界各国のADHDの「患者数」に違いはある?

ADHDへの関心が高まるにつれ、世界各国でもさまざまな調査が行われています。
国や地域によって、患者数に違いはあるのでしょうか。

1980年、アメリカ精神医学会が定めた精神疾患の診断基準であるDSM-Vに「ADD(注意欠陥障害)」の診断基準が明記されると、世界各国でどの程度の患者数がいるのか、調査が行われました。 国によって調査対象や環境などに多少の差はありますが、概ね6〜9歳の子どもたちが、DSM-Vの診断基準に沿って診断を受け、患者数としてカウントされました。

その報告を分析すると、結果にややばらつきはあるものの、どこの国でも3〜7%の子どもにADHDが見られることがわかりました。 一般に、ADHDは、女子よりも男子に多くあらわれることが知られています。 日本では、2002年に全国的な調査が行われ、ADHDは全体の2.5%、LDは4.5%、高機能自閉症は0.8%となっています。 行動面や学習面に困難を示す子どもは、全体の6.3%にのぼります。







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